HOMEへ戻る

会社プロフィールサービス情報・ニュースお問い合せ

  HOME > 情報・ニュース

国内外の最新の技術や先駆的な事業について、ネットワークを利用し、
情報を収集、分析するなど自主的な調査研究を行っています。

 

国内外最新事業・技術
SiRDの活動報告

国内外最新事業・技術

スマートグリッド事業
自転車事業
環境モデル事業
バリアフリー事業

 

SiRDの活動報告

【2017年、2018年の新たな活動&記事】

New!  
6月 「Program of International Seminar on Transportation in Developing Countries 2016」EASTS-JAPAN開催に参加、今後の交通政策のあり方について議論が行われました。。

7月 土木学会「実践的ITS研究委員会」委員として、2017年もITSの研究活動や普及展開をサポートしました。。

6月 「首都圏三環状概成時を念頭においた料金施策とITS施策による非常時を含む総合的交通マネジメント方策の実用化」の研究メンバの一員として、引き続き研究活動に従事しました。。

11月 ITS Japanが主催する「第8回日本ITS推進フォーラム」への参画を行いました。

1月 韓国ソウル市を訪問し、KRIHS(韓国国土研究院)、KRI(韓国鉄道研究所)、AJOU大学を訪問、ITS関係者と意見交換行いました。また、「交通情報センター」を訪れることができ、実践的な運営管理システムを調査しました。

1月 韓国ソウル市で行われている「生活ゾーン」の社会実験を調査しました。実現までの早いスピードと地域との連携の仕組みは着目すべきものです。

11月 主催:(一社)全日本建設技術協会、宮城県、仙台市後援:国土交通省「第617回建設技術講習会」において、当社の吉田研究所長が「いま社会資本に何が求められているか」というテーマで基調講演を行いました。


【 2016年の新たな活動&記事 】

New!  
9月 EASTS JAPAN(アジア交通学会)の法人会員となって2年目となります。フィリピン・セブで開催された国際会議に参加、国内外の道路交通の研究者と議論を重ねました。

7月 土木学会「実践的ITS研究委員会」委員として、ITSの研究活動に参画しました。

6月 「首都圏三環状概成時を念頭においた料金施策とITS施策による非常時を含む総合的交通マネジメント方策の実用化」の研究メンバの一員として、研究活動を支援しました。

11月 オリンピック関連の有識者や大学研究者とともに、イギリス・ロンドン市交通局を訪問しました。Daniel Leon交通局長とともに交通管制について意見交換や議論を重ねるとともに、ロンドンオリンピックの際に設置された「交通情報管制センター」を調査しました。
  
1月 主催:(一社)全日本建設技術協会、宮城県、仙台市後援:国土交通省「第608回建設技術講習会」において、当社の吉田研究所長が「いま社会資本に何が求められているか」というテーマで基調講演を行いました。


【 2013年の新たな活動&記事 】

New!  
12月 我が国が誇る最先端の自動走行技術(ACC,CACC)に関して、自動車メーカと多種多様な観点での技術討論会を実施しました。

11月 土木学会において開催された「実践的ITS研究委員会」へ参画しました。

11月 ITS Japan、東京大学生産技研先進モビリティ研究センター(ITSセンター)主催の「ITSセミナーin東京」へ参画しました。

11月 ITS Japanが主催する「第8回日本ITS推進フォーラム」への参画を行いました。

10月 ITS WORLD CONGRESS TOKYO 2013に参画して“HS01 Education for Next Generation ITS in Asia”セッションに協力しました。今後の「ITS教育」について活発な議論が行われました。

10月 土木学会「実践的ITS研究委員会」での活動の一環として、北海道・開発局、北海道庁、札幌市、NEXCOなどと「道路の維持管理」について意見交換を行いました。

9月 当研究所がEASTS JAPAN(アジア交通学会)の法人会員になりました。EASTS 2013 Conference(台湾・台北市)に参画し、国際教育について会議等を開催しました。

7月 全日本建設技術協会「第593回建設技術講習会」で、当社研究所長が「いま社会資本に何が求められているのか」というテーマで講演を行いました。全国から300名以上の道路事業に携わる技術者が集いました。

6月 関係者(有識者、行政府)と「今後のITS教育及び展開」について、検討会を開催しました。


【 2012年の記事 】

12月 大阪で開催された平成24年度高速道路調査会 講演会に土木学会・実践的ITS委員会の委員として出席し、交通心理学の有識者の方と情報交換・意見交換を行いました。

11月 埼玉大学において第46回土木計画学研究発表会(秋季大会)が開催されました。当研究所も参加し、道路交通に関して多くの議論を重ねました。

10月 札幌で開催された第586回建設技術講習会(主催:(一社)全日本建設技術協会・北海道・札幌市 後援:国土交通省)に、当社研究所所長が講師として「いま社会資本に何が求められているのか」というテーマで講演を行いました。

8月 土木学会・国際建設マネジメント論2012 第1回「国際建設市場から日本の建設産業を考える」に参加し、マネジメントの課題と今後のあり方について議論を行いました。

6月 京都大学において、6月2日(土)〜3日(日)第45回土木計画学研究発表会(春大会)が開催されました。

2月 土木学会において、「平成23年度 実践的ITS研究委員会」が開催され、研究所所長が委員として出席、関係者の間で今後のITSの対応について議論がなされました。


【 2011年の記事 】

12月〜2012年2月 首都大学東京において、当社の研究所所長が非常勤講師として「プロジェクトマネージメント」のシステム概要、支援ツール、実プロジェクトでの展開などの講義を行いました。

11月 (社)全日本建設技術協会主催の「第577回建設技術講習会」(石川県・金沢市)において講演を行いました。全国から約300名の技術者が集い、これからの社会基盤整備について有意義な講習会でした。

10月 米国のオーランド市で開催された第18回ITS世界会議の震災特別セッション(SS65)において、当研究所所長が「東日本大震災復興へのITS/ICTの利活用」というテーマでスピーカを務めました。(添付資料参照)

  ※参考資料はこちら  >>> 

9月 建設コンサルタント協会「平成23年度 ITS専門委員会」に出席、「東日本大震災を踏まえたITSの今後の展開」というテーマで講演を行い、専門家の方と意見交換を行いました。

7月 土木学会・電気学会 「ICTを活用した耐災施策に関する総合調査団 (第三次総合調査団) 緊急提言」が土木学会のHPに掲載されました。
 当研究所所長が委員として参画しています。
  参考 http://committees.jsce.or.jp/2011quake/node/93

5月 東北被災地(岩手県、宮城県)の現地調査を行いました。また、現地の関係各署にもヒアリングを実施しました。

4月 東北復興提言を有識者の方と連携して作成し、政策研究大学院大学に提出しました。政策研究大学院大学HPアドレスは、次の通りです。
  参考 http://www.grips.ac.jp/docs/security/teigen.html

  提言書はこちら  >>> 

2月 (社)全日本建設技術協会・愛媛県・松山市主催の「第570回建設技術講習会」において講演を行いました。約350名の方が全国より参加されましたが、他の講演も興味深い価値のある講習会でした。

2月 土木学会 実践的ITS研究委員会(東京グリーンパレス)に出席し、これからのITS研究について議論を重ねました。


【 2010年以前の記事 】

12月 エコプロダクツ2010(東京ビッグサイト)に参画、関係者にヒアリングを行いましたが、同分野の技術革新にには目を見はるものがあります。

10月 全国のモデル都市で次世代環境型パーソナルビークルの社会実験が行われました。

10月中旬 札幌、小樽等の道路交通の調査を行いました。街づくりの中での街路の大切さを再認識しました。

9月中旬 都市内高速道路の現状調査を行いました。パーキングエリアなどの施設や機能が以前よりも大幅に改善されています。

9月19日〜21日 パシフィコ横浜において「G空間EXPO」が開催され、当研究所でも参加いたしました。

7月初旬、「次世代の自転車事業とその展開について」関係者との意見交換会を行いました。近々、レポートとして発信する予定です。(東京)

7月初旬、「御堂筋空間利用検討会」に招かれ、「みちが核となったまちづくりの紹介」というテーマで諸外国の先進事例を紹介しました。(大阪・中央区民センター)
6月中旬、ITSの展開に関する大学有識者との意見交換会で、「今後のITS研究活動のありかた」についてプレゼンテーションを行いました。(東京)

自転車の代表的な雑誌「BICYCLE21」の4月号(ライジング出版)に、当研究所所長の対談が掲載されました。

2009年8月、オーストリア、ドイツ、フランスの代表的な交通都市を訪問し、LRT、環境型道路、自転車道、トランジットモール、バリアフリーなどの交通施策を調査しました。施行予定の「交通基本法」の参考となるものです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 


Copyright Smart Infrastructure Research & Development Institute Co.,Ltd.